定年後に読む資本論
15章、第4節、労働の持続、生産力、および強度が同時に変化する場合
労働時間、生産力、強度総てが変動する組み合わせは、6通りあるがここでは次の2つの組み合わせについて考察する。
  1. 労働の生産力が減少し、同時に労働時間が延長される場合。

具体的イメージとしては、土地がやせて、以前の如く収穫が出来ず、労働時間延長という場合。勿論必要労働時間は延長、従ってそのままなら剰余労働時間は減少となる。 この場合、例え剰余労働時間を延長したとしても、必要労働時間に対する剰余労働時間の比は増加されたかどうか。この関係でリカードの農村労働に関する論文に早とちりしている箇所がある。 絶対的増減必ずしも相対的増減と同じではない。

    2,労働の強度、生産力が増加し、同時に労働日が短縮される場合。

最も好条件の組み合わせ。例えば高度成長を成し遂げた日本経済の恩恵にあずかる一部労働者。しかし労働日はどこまでも短縮出来ると期待しないこと。一つには資本主義下では、剰余価値労働は必須であり、また一方、生活水準向上により労働者の物質に対する要求も高まり、必要労働時間が増大する。勿論労働日の短縮そのものは、社会の労働能力を持ちながら働かない人達を減少していけばいくほど、労働日は短縮される。

ここをクリックすると目次に戻ります