自転車の歴史探訪

 
専門雑誌のはじめ

 現在日本国内で一般に市販されている自転車の専門雑誌は、「サイクルスポーツ」(八重洲出版)、「ニューサイクリング」(エヌシー企画)、「バイシクルクラブ」(竢o版社)などがり、その他にも業界誌やクラブ誌、機関誌など多数ある。

   ところで自転車が現れた明治時代にはどのような専門雑誌があったのか、これから見ていきたい。

 まず次の2誌をあげることができる。「輪友」(輪友社 明治34年10月28日創刊)と「輪界」(輪界雑誌社 明治41年9月25日創刊)である。「輪友」の特色としては自転車に関する情報だけではなく、自動車やオートバイまで幅広く扱っていることである。「輪友」の創刊は明治34年とかなり古い。この頃はまだ自転車は大衆のものではなく、一部資産家の娯楽品のようなものであった。「輪界」が発刊された明治41年頃になると、自転車は一般大衆のものとなり、使用目的も遠乗りやレースの娯楽から実用に向かいはじめている。「輪友」の創刊号に出てくる自転車の銘柄としては、デートン、ヘンリー、バアンス、ホワイト・フライヤー、クリーブランド、ウェストフィルド、スネル、ピアスなどのアメリカ車ばかりである。「輪界」ではそれが、パーソン、アサヒ、フソー、エンゼル、ローヤル、ホイラー、トーヨー、ヒーロー、アライアンスなどの国産車に変わっている。このあたりからも日本での自転車普及状況や国産車製造の進展状況などを垣間見ることができる。概略的に見ると日本の場合は、アメリカ車から始まり、日英同盟により英国車に変わり、第一次世界大戦で輸入が途絶えると、国産車に変わっていった経緯が分かる。

 創刊が一番早い雑誌は「自転車」(快進社)で、明治33年8月の発刊である。発行人は、佐藤半山(本名は佐藤喜四郎)で出版を企画したのは京橋で米国製ピアス自転車の代理店四七商会を経営していた、東宮和歌丸である。その所為か四七商会や石川商会が扱っていたピアス、スネル、アイバンホーの広告が誌面に多い。

 以上の3誌はどれも東京で発行されたものであるが、同じ頃、大阪では「猟輪雑誌」(大阪猟輪倶楽部)が明治35年9月15日に発行されている。更に「自転車世界」(大阪自転車世界社)も明治35年に発行されている。何れも現物はいまのところ未見である。

 「輪友」の第15号、明治36年1月号に次のような記事がある。
 大阪の自転車雑誌は二つ一緒に合併して今度は自転車、銃猟、写真の友と云う所から三友雑誌となった。東京では輪友、猟友、写真の友と皆な個々に独立して居るが僕の考へは之れは各々独立してやらねば満足な事は出来ぬと思う(SK生)

 どうやらこの記事から判断すると「猟輪雑誌」と「自転車世界」が、明治36年に合併したようである。創刊は双方とも明治35年であるから、3ヶ月たらずで1誌にまとまってしまったようだ。
 この大阪の「三友雑誌」は明治36年からはたして何年まで続いたのであろうか。「三友雑誌」に限らず、殆どの雑誌は、創刊の年月日は分かっても、その廃刊日はなかなか分からない。自然消滅したような雑誌が多い。

 以上の雑誌は月刊の一般的な商業誌であるが、倶楽部誌では日本輪友会の「自転車」や地方には「愛輪」や「周防愛輪月報」などがあった。

 以下表にまとめると次のようになる。
                               
雑誌名 発行所 発行年
自転車 日本輪友会 明治26年〜5号で廃刊
自転車 快進社 明治35年8月〜大正?
輪友 輪友社 明治34年10月〜大正?
輪界 輪界雑誌社 明治41年9月〜明治45年?
猟輪雑誌 大阪、猟輪倶楽部 明治35年9月〜明治35年12月
三友雑誌 自転車銃猟写真の友 明治36年1月〜明治40年?
関西自転車 大阪 創刊年月日など不明
自転車世界 大阪、自転車世界社 明治35年10月〜明治35年12月
愛輪時報 名古屋 創刊年月日など不明
清輪 清輪時報社 明治38年〜?
信越輪界 信越輪界 明治43年?
自転車 日本輪友会 明治27年2月〜5号まで発行
愛輪 金沢愛輪クラブ 明治36年10月〜?
周防愛輪月報 周防愛輪同志会 明治37年6月〜?
日米タイムス 日米商店 明治42年6月〜?

 それにしても明治時代に既にこれだけの自転車専門雑誌が発行されていたとは驚きである。

参考資料:

●「自転車専門雑誌について」大津幸雄
  日本自転車史研究会 会報”自轉車”21 1985年5月15日発行

●「愛輪と周防愛輪月報」大津幸雄
  日本自転車史研究会 会報”自轉車”24 1985年11月15日発行

●「日本輪界名鑑に見る大正中期の輪界関係出版社」真船高年
日本自転車史研究会 会報”自轉車”27 1986年5月15日発行

●「日米富士自転車八十年史稿」日米富士自転車株式会社編
昭和57年12月21日発行